何かあればすぐ行動しよう|種類によって異なるうつ病の治療法【大うつ病性障害と双極性障害】

何かあればすぐ行動しよう

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安心できる施設を捜そう

うつ病は誰でもかかる可能性がある病気です。自分だけでなく家族の誰が病気になっても不思議はありません。しかし、うつ病を専門とする心療内科や精神科などの医療施設はめったに行くことがありません。また、心療内科や精神科を受診したことを公言する人の数は多くありません。うつ病にかかり急いで治療しなければならない状態になる前に医療施設の下調べをしておくべきです。まずは、インターネットで地元にどれだけ心療内科や精神科の診察ができる病院があるか確認しておきます。その上で個々の病院のホームページを見て、診察を受けるには事前に予約が必要かどうか確認しましょう。うつ病の疑いのある家族が軽症であれば事前予約が必要な病院で診察をしても問題はありません。しかし、家族の症状が重い状態であった場合、緊急で専門医に見せて適切な治療をしなければいけませんが、中には「予約が一杯なので診察できない」と言われてしまいます。診察を行うのは医師ですが、予約の管理をしているのは医師ではないからです。受付の担当者が緊急で診察をしてほしいと言う要望を聞かなければ、医師にも伝わりません。そこで、予約が必要かどうかの確認と事前に連絡すれば予約がなくても診察してもらえるか情報を事前に収集しておきます。電話かメールなどで問い合わせをして確認しておけば、家族が重症の状態でもあわてなくても速やかに治療を始められるからです。うつ病にかかってしまったら、日常生活に支障をきたします。会社へ勤務している場合は、フルタイムの勤務ができなくなったり、有給休暇を使い切ったりすれば欠勤となり収入が減ってしまいます。収入が減れば余計にストレスとなり症状の悪化につながります。そこで、自分または家族がうつ病になり就業困難になった場合に備え、不利益にならないように様々なことを調べておきましょう。まず、医師の診断で休職すべきとなった時は診断書を作成してもらいます。診断書の作成に至るまで職場へ状況を説明しておきます。すると上司は休職になった場合の手続きに入ってもらえます。診断書を提出し、休職し養生することになります。その上、傷病手当金が支給されます。給料満額ではありませんが、休職期間中の生活や通院の手助けになります。ただ、会社によって休職期間の上限が定められています。医師と職場で交渉することで休職期間の設定し、復職プログラムを設定します。その上でうつ病の治療をすすめていきます。無事に復職できれば問題はありません。ただ、復職できず、休職期間過ぎても状態が改善されなければ退職になります。医師を相談し、状態の改善が望めないとなれば障害者年金の手続きをします。年金事務所に相談をし、規定の書類を揃えて提出しなければいけません。提出後、審査に通れば障害者年金が支給され、生活の助けになります。

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